孤高のミニマリスト

就職氷河期世代及び団塊ジュニア世代です。時代に翻弄されながら、節約に徹して生きています。

日本的経営の終焉！年功序列、終身雇用、退職金も無くなる

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いまだに日本では、年功序列や終身雇用といった雇用制度が染みついています。

しかし古い体質の企業は、グローバル社会の中で生き残ることができないでしょう。

少子高齢化に合わせて、企業の人事、雇用制度も大きく変えていく必要があります。

従業員の向上心を引き出すためには、成果と能力をきちんと評価することもポイントとなります。そもそも、年功序列や終身雇用という日本特有の労働慣行は、人口減少社会では成り立ちません。

年功序列は、定年などで退職する従業員数と同規模か上回る規模の新入社員がいてこそ可能ですが、若年人口ほど減っていく人口減少社会では、今後はこうした世代循環はスムーズにいかなくなります。

安いニッポン！海外出稼ぎで、低賃金労働者になる日本人

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円安の影響で、海外で「出稼ぎ」をする日本人が増えています。平均給与では、ついに韓国にまで抜かれてしまったのです。中国やベトナムの都市部では、東京や大阪よりも給料が高い仕事が山ほどあります。アメリカ、オーストラリア、欧州などはそれ以上です。給料の高い海外へ、というのは極めて自然な流れですが、賃金が安くなることの本当の恐ろしさは、内外格差によって、豊かな国から、「安い日本人の労働者」が、不当に搾取されていくことなのです。

資本主義社会の競争原理の中から抜け出すには？

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世界的なインフレの影響を受けて、日本でも物価高が続いていますが、賃金上昇は追いついていません。

どれだけ働いても、豊かな生活や幸福を感じられない苦しい時代です。

何のために生きているのかわからなくなる時もあるでしょう。

資本主義の中では、勝者と敗者が必ずいます。敗者になりたくないため、必死になって働くのです。

そして、ここから抜けることができれば、自分の人生を俯瞰することができます。

資本主義のラットレースから抜ける方法について、動画で紹介します。

氷河期世代から見た別世代とのつきあい方

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氷河期世代は、1970年から1982年生まれに該当します。

氷河期世代は、就職難だったため、決まった正社員の立場を手放せない状況で、上司には絶対服従のブラック企業も多かった時代です。

「上司に言われてきたことが、部下に通じなくて困っている」

「昔の常識を部下に教える方法が、かつては通じたんだろうけど、今は通用しない。」

上の世代は、過去のやりかたを左から右で通じていました。

しかしながら、今はその方法が通用せず、若手に昔の手法で仕事を教えると、中長期、休まれたり、離職されたりしています。

この動画では氷河期世代の別世代との接し方について紹介します。

現実貯金額0世帯も多い中、老後資金2,000万円も貯められるか？

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2019年に金融庁が試算した「老後30年間で約2,000万円が不足する」とする報告書が発端となり、世間を震撼させた「老後2,000万円問題」です。

これは、お互いに無職の65歳以上の夫と60歳以上の妻をモデルとした試算で、全ての方に当てはまることではありません。

この問題をきっかけに、老後のために2,000万円貯めておかなければ、生活できなくなると老後の不安に駆られる方が一気に増えました。

今回は、株式会社ホロスプランニングが実施したアンケートで、実際、老後資金、満65歳時はいくら貯められそうかの結果を紹介します。

団塊ジュニア世代の芸能人、人気順ランキング

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今回は団塊ジュニア世代の定義や5つの特徴、芸能人を人気順ランキングで紹介します。

ただし、中には人によって個人的に嫌いな人もいるかもしれません。

人それぞれに違った見方がありますので御留意願います。

団塊ジュニア世代とは昭和46年から昭和49年、1971年から1975年ごろの第2次ベビーブーム時代に生まれた人のことをいいます。

人口が多い世代で、就職氷河期世代と重なり、就職や出世競争がとても激しく、悲惨だった世代です。しかし、この芸能人たちは、メディアなどで大活躍されています。

ただ、年収何億も稼ぐ、この人たちは勝ち組なんでしょうね。

お金を稼ぐ系情報商材のほとんどが詐欺

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情報商材とは、インターネット、SNSなどを介して売買される情報で、内容自体が商品となるものです。

情報商材は、情報をひとまとめにしたコンテンツが主流で、販売形態はPDF、動画、音声、専用サイトを共有するなどあります。

コンテンツの種類には、お金を稼ぐ系から始まり、英語学習やゴルフの上達法、コミュニケーションスキル上達といった、スキルアップ系など幅広いのが特徴となります。

毎月安定して50％稼げるなどと言っていたら、間違いなく詐欺です。

にもかかわらず、詐欺に引っかかる人が多く存在するのは、情報弱者であるからです。